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LINE運用

【業界別】LINE公式アカウントの導入事例!具体的な施策や運用のコツも解説

2024.05.14

【業界別】LINE公式アカウントの導入事例!具体的な施策や運用のコツも解説

LINE公式アカウントは認知拡大や来店促進など、さまざまな方法で活用できる追客ツールです。導入のしやすさやコミュニケーションツールとして効果を発揮できる点から、多くの企業が利用を検討しています。

この記事では、業界別にLINE公式アカウントの導入事例を紹介します。成功事例をもとに具体的な施策や運用のコツを解説するため、LINEマーケティング戦略を成功させ、自社のファンを増やしたい方はぜひ参考にしてください。

弊社ベイスはLINE運用の専門家です!
・LINE社認定セールスパートナー
・LINE専用マーケティングツール スマケ!の開発・運営
・LINE広告認定代理店
・500社以上のLINE運用のサポート実績
・LINECPDスタンプ・ポイントを取り扱い企業
・LINEGreen Badge取得者在籍多数

 

LINE公式アカウントとは

LINE公式アカウントとは、来店経験のある新規ユーザーに再訪してもらい、自社のファン化を目的としたツールです。自社商品やサービスの体験をしているユーザーとの適切な関係性維持により、下記の効果が期待できます。

  • 再来店
  • 顧客単価の向上
  • 新規ユーザーの獲得

LINE公式アカウントは効率的に友だちを獲得できるのに加えて、ターゲットに合わせた配信ができます。したがって、費用対効果を高めてファンを増やしたいときはLINE公式アカウントの運用がおすすめです。

なお、LINE公式アカウントの作り方や料金プランなどを詳しく知りたい方は、こちらの記事をあわせて参考にしてみてください。

【関連記事】LINE公式アカウントの作り方ガイド!料金プランや成功事例も解説

【業種別】LINE運用の導入事例

LINE運用の導入事例を、業界別に3つ紹介します。

  1. 温浴系施設
  2. 住宅会社
  3. 小売店

各業界の成功事例をもとに運用のコツを解説するので、ぜひ参考にしてください。

温浴系施設の導入事例

温浴系施設では、以下の流れで施策を打ち出しています。

▼温浴系施設のフェーズ別施策

フェーズごとに導入事例を見ていきましょう。

友だち追加施策

温浴系施設では、認知促進を目的として下表の友だち追加施策を実施しました。

事例1

事例2

施策内容

館内での声掛けや紙媒体で「友だち追加でソフトドリンクプレゼントクーポン」を配信

友だち追加広告(CPF)を活用

結果

有効友だち数15,000人を達成

1人あたり約200~250円で友だち獲得

友だち数を増やすためには、友だち追加したくなる特典の付与が有効です。温浴後は喉が渇きやすいため、ソフトドリンクサービスはユーザーにとって魅力的なメリットとなります。

また、友だち追加広告(CPF)では年代や興味関心などターゲットを絞り込んでLINEアプリ内に広告を表示できます。温浴施設に興味関心の高いユーザーをターゲティングした設定により、効率的に友だち獲得が可能です。

なお、友だち追加広告(CPF)について詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせて参考にしてください。

【関連記事】LINEのCPF広告とは?効果や作成・運用のコツから成功事例まで解説

メッセージ配信

温浴系施設では再来店促進を目的に、興味関心の高いユーザーに限定して下表のメッセージ配信を実施しました。

事例1

事例2

施策内容

年齢や性別によって内容を変えたイベント情報をメッセージにて配信

施設の改善につなげるためのアンケートを配信

結果

開封率約60~70%に上昇

約5,000人に配信した結果、350件の回答を獲得

全員配信時は開封率20〜30%でしたが、絞り込み配信の実施後、開封率約60~70%という成果を得られました。また、限られた通数を有効活用するため、同じ内容を複数の年齢に配信しました。

小学生がいるファミリー向けと未就学児がいるファミリー向けなど、開封率の高い年齢層に配信先を絞ることで費用対効果の向上が期待できます。

なお、LINEのセグメント配信のやり方について知りたい方は、こちらの記事もあわせてチェックしてみてください。

【関連記事】LINEのセグメント配信とは?デバイスごとのやり方や成功事例も解説

クーポン配信

温浴系施設では来店検討や再来店促進を目的に、下表のクーポンを設置しました。

事例1

事例2

事例3

施策内容

友だち限定特典として、リッチメニューに毎月クーポンを設置

事例1と同様、リッチメニューに毎月クーポンを設置

平日の集客を目的に、平日限定クーポンを配信

結果

毎月100人以上(有効友だちの7%相当)の友だちが来店してクーポンを使用

平均110人(有効友だちの4%相当)の友だちが来店してクーポンを使用

1ヶ月で約60人(有効友だちの3%相当)がクーポンを利用

LINE公式アカウントではリッチメニューを活用して、ユーザーの目につきやすい位置にクーポンを訴求できます。また、再来店意向を高めるため、限定クーポンを配信するのも有効です。

なお、クーポン配信の作成方法を詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてチェックしてみてください。

【関連記事】LINE公式アカウントのクーポン配信ガイド!作成方法や成功事例も解説

住宅会社の導入事例

住宅会社では、以下の流れで施策を打ち出しています。

▼住宅会社のフェーズ別施策

フェーズごとに導入事例を見ていきましょう。

友だち追加施策

住宅会社では認知促進を目的として、下記の友だち追加施策を実施しました。

施策内容

友だち追加広告(CPF)を実施

結果

1人あたり約500~600円で友だちを獲得

LINEアプリ内に出稿できる友だち追加広告(CPF)のほか、LINEチラシ経由での友だち追加施策を実施しました。友だち追加広告(CPF)とLINEチラシは、どちらもユーザーの特性や顧客層にあわせた配信が可能です。そのため、ターゲティング設定をしっかりすることで質の高いユーザーの獲得が見込めます。

なお、弊社は中小企業のLINEチラシを扱う代理店です。目に留まるデザインで、より多くの方にリーチし認知拡大につなげたい方は、ぜひご相談ください。

また、LINEチラシの基礎知識について知りたい方は、こちらの記事もあわせてチェックしましょう。

【関連記事】LINEチラシとは?メリット・デメリットや出稿にかかる料金などを解説

メッセージ配信

住宅会社では自社への理解促進と来店検討を目的に、下表のメッセージ配信施策を実施しました。

施策内容

トーク画面を開いてもらえるようお役立ち情報を配信

結果

開封率30~40%に上昇

来場予約のほとんどがリッチメニューから発生していたため、メッセージ配信ではトーク画面を開いてもらうことを目的に、下記のお役立ち情報を配信しました。

  • 施工事例
  • 商品説明
  • ルームツアー配信
  • おすすめ収納アイディア
  • こだわりのお家アイディア

お役立ち情報の配信により、10%台まで落ちていたメッセージ配信の開封率が30〜40%まで上がり、リッチメニューのタップ数も上昇しました。

住宅に関する情報を求めているユーザーの関心を引けるよう、画像や動画などとともにメッセージ配信すると興味を持ってもらえるでしょう。

なお、リッチメニューの運用方法を詳しく知りたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてください。

【関連記事】[4-7]LINE リッチメニュー 出し分け

チャットボット

チャットボットは下表のように、さまざまな目的にあわせて活用できます。

【事例1】

目的

来場予約・お問い合わせ増加

施策内容

予約・お問い合わせのハードルやストレスをなくすためチャットボットを設置

結果

チャットボットでの予約が毎月2~4人ほど発生

【事例2】

目的

自社への理解促進・ユーザーのお悩み解決

施策内容

リッチメニューに「よくある質問」チャットボットを設置

結果

毎月25回以上チャットボットを起動

【事例3】

目的

お問い合わせのきっかけ作り

施策内容

リッチメニューに、タップすると販売中の物件が一覧で表示される「建売物件を探す」ボタンを設置

結果

毎月100回以上チャットボットを起動し、お問い合わせも発生

【事例4】

目的

お問い合わせのきっかけ作り

施策内容

リッチメニューに、タップすると希望条件を入力できるチャットボットが起動するボタンを設置

結果

毎月5人以上からお問い合わせが発生

ユーザーのニーズを踏まえたチャットボット設置により、目的に応じたアクションを起こしやすくなります。

小売店の導入事例

小売店の導入事例を、施策別に3つ紹介します。

  1. メッセージ配信
  2. クーポン配信
  3. アンケートを実施

各施策の運用ポイントとあわせて見ていきましょう。

メッセージ配信

小売店では購入促進を目的に、下表のメッセージ配信施策を実施しました。

事例1

事例2

施策内容

商品紹介のコラム遷移を目的に、画像を使ったメッセージ配信を実施

自社ブログへの遷移を目的に時期ごとに「気になる悩み」を配信

結果

開封率約70%、タップ率約18%に上昇

開封率がクーポン配信と同じくらい(60%後半)まで上昇

開封率を上げるためには、時期にあわせたバナーや目を引く画像など、ユーザーのアクションを促進できるコンテンツ配信がポイントです。

なお、リッチメニューの作り方やコツを知りたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。

【関連記事】【LINE】リッチメニューの作り方ガイド!活用メリットやコツも解説

クーポン配信

小売店ではブロック率の向上と購入促進を目的に、下表のクーポン配信施策を実施しました。

施策内容

  • リッチメニューに月替わりクーポンを設置
  • 友だち追加時に自動で配信される「挨拶メッセージ」でクーポンがあることを紹介

結果

  • ブロック率18~20%に低減
  • クーポン実施時は対象商品の購入数が増加

クーポン実施前はブロック率が30~40%だったところ、クーポン実施後は18〜20%まで軽減できました。ユーザーがクーポンの存在を認知できるよう、友だち追加時に自動返信機能の活用が効果的です。

なお、LINE公式アカウントの自動返信機能を知りたい方は、こちらの記事をあわせてチェックしてみてください。

【関連記事】LINE公式アカウントの自動返信機能とは?弊社が支援した成功事例も解説

アンケートの実施

小売店では友だち(友だち追加されているユーザー)とのコミュニケーションを目的に、下表のアンケート施策を実施しました。

施策内容

  • 選択した回答によって異なるコメントが表示される設定で、選択式のアンケートを実施(※同じユーザーが複数回タップ可能)
  • 次回の配信で結果を紹介

結果

友だち約100人のところ累計130回答を獲得

タップ型の選択方式など、簡単なアンケートを実施すると参加のハードルが下がります。また、アンケート回答者には特典としてクーポンをプレゼントすると、参加率の増加が見込めるでしょう。

なお。LINE広告の入稿規定について知りたい方は、こちらの記事をあわせてチェックしてみてください。

【関連記事】LINE広告の入稿規定一覧!メディア別・フォーマット別・目的別に解説

導入事例から分かるLINE運用のコツ一覧

LINE公式アカウントは、目的にあわせてさまざまな活用ができます。前述した事例から分かるLINE運用のコツは、下表の通りです。

施策

運用のコツ

友だち追加

  • 友だち追加したくなる特典の付与
  • 目的に応じた適切なターゲティング設定

メッセージ配信

  • 絞り込み機能を活用して配信先を限定
  • 画像や動画などを取り入れつつ、ユーザーのアクションを促進できるコンテンツを配信

クーポン配信

  • ユーザーの目につきやすい位置にクーポンを設置
  • 限定クーポンの配布
  • クーポンを認知できるよう自動返信機能を利用

チャットボット

アクションを起こせるよう目的にあわせたチャットボットを設置

アンケートの実施

  • 参加のハードルを下げるために選択式のアンケートを実施
  • 回答者には特典クーポンを配布

LINE運用のコツを参考のうえ、目的にあわせた施策で自社のファンを増やしましょう。

なお、LINE公式アカウントを運用して自社のファンを増やしたい方は、弊社の成功ノウハウがつまった完全運用シートをご活用ください。シートの下記4項目に取り組むことで、LINE公式アカウント運用の成功が見込めます。

  1. 目標(予実)管理シート
  2. 友だち集めシート
  3. 配信スケジュール管理シート
  4. クリエイティブ改善管理シート

シートの活用方法については、以下の動画をあわせてチェックしましょう。

まとめ:LINEの導入事例から運用成功のコツを学ぼう

LINE公式アカウントは認知拡大や来店・購入促進など、あらゆる活用方法でユーザーにアプローチできる追客ツールです。成功事例を参考に、自社にあった方法でLINE運用を成功させましょう。

なお、弊社はこれまでに500アカウント以上の運用実績を持つLINEビジネス活用のエキスパートです。アカウントの開設から友だち集め、配信まで併走するサービスを提供しています。LINE運用を成功させ、自社のファンを増やしたい方は、LINE運用サポートページをぜひご覧ください。

【関連記事】LINE広告スタートガイド!仕組みや効果から設定方法まで解説
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book この記事の監修者

澤田将司

株式会社ベイス 代表取締役社長

マレーシア、クアラルンプールで起業。
オンラインゲームプラットフォームや3大通信キャリアの公式コンテンツプロバイダーなどの事業を経て、2015年に実家の家業を引き継ぐ形で帰国。
現在は三重県四日市市で受託型のウェブマーケティング会社、株式会社ベイスを経営。

得意分野はコンバージョン率(お問い合わせ率)の高い企業のホームページ運用。
豊富な経験で培った徹底したデータ駆動のマーケティング戦略で、これまでに数多くの企業のウェブ戦略立案から実行までを手がける。

LINE社認定のパートナーでもあり、これまで運用した企業アカウント数は500を超える。

 

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